ダイレクトメールの利点と新たに懸念される問題点

自社製品やサービスを提供している企業や個人事業者にとって、ダイレクトメールは優れた販促ツールとして活用されています。

ターゲットを絞り込んで発送することで、直接的な広告メッセージ発信が可能で様々な算出方法を用いることで、コスト効果の検証も可能としています。

永続的な対顧客コミュニケーションの実現を可能としているダイレクトメールは、現在様々な形が存在していることから、メッセージ量の幅が広く、無限に発信することができるといったメリットもあります。

サンプルの同封やノベルティグッズ、ＤＶＤやＣＤを入れることで映像や声を届けることも可能となっています。
更にその他の媒体と融合することで、さらなる効果を高めることも出来るのです。

様々な利点があり、今やビジネスを展開するにあって必要不可欠な販促手段であるダイレクトメールですが、問題点も存在しますので、その部分もしっかりとおさえるようにしましょう。

すべてのダイレクトメールが消費者に好印象を持たれているというわけではありません。
人によっては、不快感をあらわにすることもあるでしょう。

その理由としては、一人の人に届く1周間のダイレクトメールの件数は、平均4通から5通と言われています。

知らないショップから届くダイレクトメールは、場合によっては、なぜ自分の個人情報を知っているのかと不信感を募らせるだけのものになってしまうケースもあるはずです。

さらに近年ダイレクトメールを使った消費者金融からのしつこい勧誘ダイレクトメールが発生していることから、全てのダイレクトメールの印象が悪くなっていることも考えられます。

プレゼントが当選しました、特別優待、などの文字を活用したこれらの悪徳商法によって、消費者が持つダイレクトメールのイメージがかなり劣化していると考えなければなりません。

その他にもダイレクトメールのかかえる問題はあります。
それは、ダイレクトメール発送やレスポンス率アップにとって必要不可なものとなるリストにまつわる問題です。

通常顧客名簿というのは、自社で過去に利用した客の情報を管理し、それを元に発送を実施していると思います。
その他にもテレマーケティングなどによって入手した情報をデーターベースで管理するといった方法を取り入れている企業も多いはずです。

しかし中には、いわゆる名簿屋と呼ばれる業者から入手した外部のリストを利用する場合も今だあると言われています。
名簿屋から得られたリストにまつわるトラブルは後を絶たず、消費者からの苦情も少くありません。

ダイレクトメールは優れた販促手段になることは明らかです。
しかしその意味や目的など基本的なことを見失ってしまうと自社ブランドを傷つける行為にしかならないこともあります。

本来のダイレクトメールの機能と効果を存分に引き出せるために、利点と問題点をよく理解した上で取り扱うようにしましょう。

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