なかなか効果が得られないダイレクト・メールで悩んでいる場合は、リストの見直しを行いましょう。
ダイレクト・メール代行業者に業務を依頼する場合でも同様にリストは、大変重要となります。
いくらプロの技術力を持って優れたデザインとコピーでダイレクト・メールを作成しても、送り先のリストの絞り込み、リストの質が低ければ無駄になってしまいます。
ダイレクト・メールで企業と消費者との関係性を良好にするためには、誰に送るかというのは、とても重要なのです。
なぜなら、多くの人は、自分にとって有益な情報、関心あるものでなければ、そこに注目することはないからです。
見ず知らずの企業やショップから突然情報提供としてダイレクト・メールが届いたとしても、当然レスポンスをすることはないでしょう。
その部分をクリアするためにも、誰に対し、ダイレクト・メールを発送するのかを考えなければならないのです。
基本ポイントその①・効率を高めるリスト作り
ダイレクト・メールを大量に発送すればするほど、それに比例して、ある程度のレスポンス率は得られるでしょう。
ただ、それと同時に、企業ブランドの印象を悪くするリスクもあります。
数撃ちゃ当たるで失敗しているeメールダイレクト・メールがその例です。
マス広告とダイレクト・メールの大きな違いは、ターゲットの絞り込みにあります。
不特定多数のものに発信するマス広告とは異なり、ある程度ターゲットを絞込み、商品やサービスの内容にマッチした客に向けて発送されているのが、ダイレクト・メールの特長です。
顧客リストの数が増えれば増えるほど、送り先は多くなりますが、その質が伴わなければマス広告と何ら変わらないのです。
ダイレクト・メール1件1件の質向上を目指すのであれば、まずはリストの管理、質を徹底的に向上させ、フレッシュな情報にする必要があります。
基本ポイントその②・リストのセグメンテーション
次に重要なのは、顧客リストの絞り込みです。
すべての客に対し毎回送付するのではなく、商品やサービスなど提供する情報によってターゲットを選別しましょう。
より詳しい絞り込みをかけるためには、顧客リストを性別、年齢、住んでいる場所、家族構成、過去の購入リスト、職業、年収とうありとあらゆる分類を行う必要があります。
的確な属性を割り出す為には、徹底されたデータ管理が求められます。
特に数回に渡りダイレクト・メールを送付する場合は、返送されたものをまた同じように発送するというミスを防ぐためにも、転居先の住所情報を記す、顧客リストから省くなどの作業を定期的に実施しましょう。
基本ポイントその③・ダイレクトメールと個人情報の取り扱い
これまで以上にダイレクト・メールを受け取る側の個人情報の取り扱いに対する意識というものは、非常に高まっているということを忘れてはいけません。
場合によっては客に不信感を与えるだけのダイレクト・メールになる可能性もありますので、信頼を損なわないよう注意をしなければならないでしょう。
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