ＤＭ送付に必要な基礎知識

企業や個人事業者であっても、とにかく自社の抱える商品やサービスをより多くの方に知ってもらい、さらに購買してもらう為にダイレクトメールを利用する必要があります。

インターネットが主流となっている今でも、紙を使ったダイレクトメールは非常に重要で、売上アップや人件費カット、その他業務効率や事業拡大などあらゆるメリットがあると注目されています。

そのような背景を受け、近年多くのダイレクトメール代行業者も増えていますので、ダイレクトメールを取り扱うものとして、最低限の知識を得ておくようにしましょう。

ダイレクトメールを発送する場合には、様々な配送業者に依頼しなければなりません。
無駄なコストを発生させないためには、郵便物の料金を事前に把握する必要があります。

通常ダイレクトメールを送付する場合に、使用される封筒のサイズは定形封筒の２０ｇと５０ｇの２種類があります。

いずれのサイズも長辺が１４センチから２３．５センチ、短辺が９センチから１２センチ、厚さ１センチ以内となっていますが、重さがそれぞれ異なります。

２０ｇの場合は８０円、５０ｇが９０円と１０円高くなります。

封筒ではなく、ハガキを利用する場合には、長辺が１４センチから１５．４センチ、短辺が９センチから１０．７センチ、厚さが官製ハガキ程度もしくは、それ以上となり、重さが２ｇから６ｇとなります。

因みに往復ハガキの倍には、通常のハガキの２倍にあたるサイズとなり、これ以外に定形外や小包といった種類の郵便物があります。

企業や個人事業者がダイレクトメールを送付する場合には、料金の支払い方法も一般的な支払いと異なる方法が採用されています。

例えば、料金別納や料金後納、料金受取人払いなどがあります。
料金別納は、切手の代わりに別納印というものを印刷し、一括で料金を支払うという方法をとっています。

料金後納は、切手の代わりに後納印を押し、一ヶ月分まとめて支払う事をいいますが、別納と異なり、取り扱い局長の事前承認と担保金が必要となっています。

まだダイレクトメールの場合、返信されていくるものもありますので、そのような場合には料金受取人払いといって、事前に取り扱い局の商品番号を印刷し、それを返信時に支払うという方法もあります。

郵便局以外の運送業者の利用の場合にもそれぞれのサイズが規格によって料金設定が異なってきますので、ホームページ等を確認し、どのような支払い方法があるのかをチェックしておくようにしましょう。

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ダイレクトメール代行業者の選び方